投資を始めよう：新NISAの投資対象を整理する

この記事はこんな方におススメです

これから新NISAの制度を活用して投資をはじめたい方
既に新NISAをはじめているが、どうすればよいか迷っている方
新NISA制度をしっかり理解したい方

▶ これから投資を始める方向けにブログを書いています

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投資を始めよう：まずは口座を開設しよう

新NISA口座を開設する際、銀行と証券会社のどちらを選ぶべきか悩んでいる方も多いでしょう。本記事では、それぞれの違いやメリット・デメリットを解説し、自分に合った口座を選ぶポイントを明確にします。

はじめに
投資対象の整理
まとめ

はじめに

これからNISAを始める方向けに、投資対象の選択肢についてご紹介します。NISAのメリットを最大限に活かし、将来の資産形成に向けてステップを踏んでいきましょう。この記事では、新NISAを活用して資産形成を進めるための投資対象にはどのようなものがあるか、に焦点を当ててみましょう。株、債券、投資信託、ETFなど、投資対象の選択肢を整理していきます。

投資対象の整理

新NISAの投資対象について整理していきましょう。つみたて投資枠では金融庁が選定した投資信託やETFに投資することができます。一方、成長投資枠ではさらに米国株を含む個別株や、投資信託やETFについてもつみたて投資枠よりも多くの投資商品がラインナップされ、選択肢が広がります。

具体的に購入できる商品はNISA口座をどこで開いたかにもよるので一概に言えませんが、各投資対象の概要を整理していきましょう。

▶ つみたて投資枠・成長投資枠など新NISA制度の概要は以下の投稿をご覧ください。

投資を始めよう：今からでも遅くない

新NISAでは「つみたて投資枠」と「成長投資枠」が併用できるため、つみたて投資枠で投資信託を購入しながら、成長投資枠で個別株に投資することも可能です。ただ、基本的な考え方は「つみたて投資を最優先にする」だと思います。少しややこしいですが、「成長投資枠」でもつみたて投資をすることができます。

つみたて投資枠：年間120万円まで投資可能　※つみたて投資のみ
成長投資枠：年間240万円まで投資可能　※つみたて投資も可能

個別株

つみたて投資に年間360万円まで投資することができますが、月額にすると30万円となります。一般のサラリーマンで毎月これを捻出できる人は少ないでしょう。そこで、まずはつみたて投資をどのくらいするかを決めて、残った投資枠を個別株に投資することが考えられます。個別株の投資では配当金も非課税になるので、既に特定口座で個別株を持っていて、投資枠が余っている状態なら一度、売却してNISA口座で保有した方よいでしょう。

個別株は、日本株だけではなく米国株への投資も可能です。但し、「株」なので証券会社でNISA口座を開設しておく必要があります。（銀行系のNISA口座では個別化の購入はできない）

債券

債券とは、企業や政府が資金を調達するために発行する証券の一種です。債券投資のメリットとしては、定期的な利息収入と元本の返済が約束されている点が挙げられます。一般的に個別株よりもリスクは小さいですが、その分、期待できるリターンも小さくなります。新NISAでは債券そのものや債券ファンドは投資対象になっていませんが、債券ETFやバランス型投信を通じて債券に投資することができます。但し、新NISAの制度では非課税投資枠は限られているので、NISA口座での債券への投資はあまりお勧めしません。低リスクの運用で非課税の投資をしたいときには選択肢の一つとなります。

投資信託

投資信託は、個々の投資家が直接株式や債券を購入するのではなく、運用会社がそれらの資産を一括して管理・運用するものです。投資家は多様な投資商品に分散投資することが可能となります。資金がなくても分散投資できるのがメリットです。新NISAでは金融庁が選定していて、リスクが高すぎる投機的な商品は排除されています。新NISAの「つみたて投資枠」だけでなく、「成長投資枠」でも第一の選択肢となります。

ETF

ETFとは、上場投資信託のことで、投資信託の一種ですが、株式のように証券取引所で売買できる特性を持っています。ETFは、特定の株価指数（例えば日経平均株価やS&P500など）の動きを再現することを目指しています。そのため、その指数が上昇すればETFの価格も上昇し、指数が下落すればETFの価格も下落します。また、ETFが保有する銘柄から得られる利益は配当金という形で分配されます。

一つのETFで多数の銘柄に投資することができるため、リスクを分散させることが可能です。また、運用手数料がアクティブファンドよりも低いのがメリットです。

まとめ

成長投資枠を利用すれば、個別株やETFに投資することが可能です。（一部の証券会社のNISA口座では「つみたて投資枠」でもETFへの投資が可能）但し、基本的な考え方として、「まず投資信託へのつみたて投資を優先する」。投資枠が余っている状況で投資資金に余裕があれば、個別株・投資信託・ETFも選択肢となるかと思います。

長期の運用ができない状況であれば、高配当株への投資なども選択肢となります。また、配当を得たいができるだけリスクを抑えたいのであれば、ETFへの投資もよいかと思います。